組織構造において、組織は理想の組織像を追い求めて変化し続けることを学習しました。
どのような組織構造を作り上げるか、実際の組織に落とし込むものを組織形態と言います。いわゆる組織図です。組織形態にはいくつか代表的な形があります。ここでは代表的な組織形態として、機能別組織と事業部制組織のメリット・デメリットを中心に解説をしていきます。
機能別組織 専門性を重視する組織形態
機能別組織は、業務の専門性を重視した組織形態です。営業部、開発部、製造部、販売部のように、共通する機能を１つの部署にまとめます。これらの部門を経営者が統括するピラミッド型の組織図となります。
それぞれ職能ごとにまとまっているため、職能別組織や職能制組織、ライン組織とも呼ばれます。
機能別組織のメリット
機能別組織は命令一元化の原則が重視され、経営者が全体を俯瞰できる組織形態として構築されます。したがって、組織全体が統一感をもって対応することができます。
ピラミッド型となるため、権限と責任、指揮命令系統が明確です。
それぞれの部門は規模の経済性を追求することができるため、効率性を高めた展開が可能となります。
機能別組織のデメリット
機能別組織は命令一元化の原則が重視され、経営者は全体を管理する必要があります。そのため、トップに情報的負担が集中しやすくなり、迅速な意思決定ができなくなるデメリットを有しています。
また、それぞれの業務は各部門で完結できるため、部門間のコミュニケーションを原則必要としません。そのため、連携が必要な場合には部門間の衝突（コンフリクト）が起こります。
さらに、後継者の育成が困難というデメリットもあります。経営者は全体をコントロールする意味でゼネラリストと呼ばれます。しかし部門ごとに分類された機能別組織では、部門長は自らの部門の管理にのみ長けたスペシャリストとなります。そのため、経営全体を任せる上では支障が生じるということです。
事業部制組織 柔軟性を重視する組織
事業部制組織は、事業ごとに分類された組織形態です。製品別事業部制組織や地域別事業部制組織とも呼ばれる場合があります。
機能別組織では、すべての事業を機能別で分類しました。事業部制組織では、製品別あるいはエリア別で大別したうえで、それぞれに機能を持たせて対応します。
食品部門、家電部門など、それぞれの部門が完結した組織運営を行います。それぞれの部門ごとに、製造や人事、販売などの機能をもっている状況です。したがって、ある程度大きな組織であることが前提となった組織形態といえます。
事業部制組織のメリット
事業部制組織はある程度大きくなった組織が採用できる組織形態です。大きな組織であるほど階層が増え、迅速性が失われます。そのため、事業部ごとに完結した動きが取れる事業部制組織では、迅速かつ柔軟に対応することができるメリットを持ちます。
また、各事業部は独立採算制を採用しており、利益責任が明確となります。そのため、分類した事業部ごとに集中的な改善を行うことができます。
さらに、各事業部は完結した組織として活動できるため、事業部長はゼネラリストとなります。これにより、企業全体を統括する後継者育成が可能になります。
事業部制組織のデメリット
人事や経理、設備など、機能や設備面で事業部ごとに重複する経営資源が発生し、コストが増大しやすくなります。
各事業部があげる利益が評価基準になることから、短期的な業績を追求する近視眼的経営に陥りやすくなります。また、各部門の意思決定は各部門のトップが行うため、企業全体の統一感が損なわれる可能性を秘めています。
事業部による派閥意識が生まれ、セクショナリズムが生じます。
組織図による狙い
機能別組織と事業部制組織について解説しました。このほかにもマトリックス組織、チーム型組織、アメーバ組織、カンパニー制組織など多岐にわたります。
いずれの組織形態を採用するかは、それぞれのメリットとデメリットを考慮したうえで、自社の組織力を向上させる狙いをもって決定されます。
経営者が全体を把握し、強いリーダーシップを発揮したい場合には機能別組織が採用されやすくなります。外部環境の変化が速く、柔軟かつ迅速に対応することで競争力を向上させたい場合には事業部制組織が候補に挙がります。社員間の交流によって競争力を向上させる場合はアメーバ組織が採用されやすいなど、何を重視するかによって組織図は変わります。
自分の会社がどんな組織図になっているか、確認してみましょう。そこから会社の戦略が見えてくるかもしれません。
