運営管理

第43問
ある共同購入クーポンサイトで、出品数、購入条件、販売期間、取引成立量を限定し、高割引率を設定するフラッシュマーケティングを活用してクーポン(商品・サービス)を販売する場合、その期待する効果として、最も不適切なものはどれか。
ア 初回限定のトライアル利用商品の販売を通じた新規顧客の獲得
イ ソーシャルメディアでの情報拡散を通じた商品や店舗の宣伝
ウ 提供サービス閑散期における稼働率の上昇
エ リピーターの増大

2018年現在パッタリと耳にしなくなりましたフラッシュマーケティング。

「〜日までに限り70%オフクーポン!」というインターネット上での割引クーポンを使用したマーケティング手法。そんなものもあったな、程度で覚えておくといいでしょう。グルーポンがこのマーケティングの代表例でした。

二重価格表示での景品表示法に違反するなどの問題や、グルーポンおせち事件以降、脚光を浴びなくなりました。

過度な割引で拡散されやすい性質を持つ一方で、東京在住者限定や大阪店限定など、ある特定地域に限定したクーポンが多かったため、クーポンが実質使えないユーザーの満足度を下げてしまう逆の効果が問題になりました。

アについては、初回限定トライアルで新規顧客の獲得は可能です。
イについても、目を引く割引なのでSNSでの拡散が行われやすい性質があります。
ウについては、クーポンで集客する時期をコントロールできるので、閑散期での稼働率上昇が見込めます。美容室などでは時間指定でのクーポン発行も行われていました。

エについては、クーポンは一過性の集客効果はありますが、再来店を促すものではないので不適切になります。

2018年現在では、SNSの拡散数に応じて割引を実施するなど、全く使われなくなったわけではありませんが、大手クーポンサイトが下火になったことや、自社サイトでの反響には限界があることから、以前ほどの勢いのある手法ではなくなりました。