第8問
財市場における総需要 A が以下のように定式化されている。
A=C+I+G
C:消費、I:投資、G:政府支出 ここで、消費 C を以下のように定式化する。
C=C0+cY
Y:所得、C0:独立消費、c:限界消費性向(0 < c < 1) このとき、総需要は A = C0 + cY + I + G と書き改めることができ、総需要線として下図の実線 AA のように描くことができる。
下図の 45 度線(Y = A)は、財市場で需要と供給が一致する均衡条件を示しており、実線 AA との交点 E によって均衡所得が与えられる。なお、簡便化のために、 限界消費性向 c は 0.8 であると仮定する。
このような状況をもとに、下記の設問に答えよ。
設問1 政府支出乗数と租税乗数の値として、最も適切なものはどれか。
ア 政府支出乗数と租税乗数はともに4である。
イ 政府支出乗数と租税乗数はともに5である。
ウ 政府支出乗数は5、租税乗数は4である。
エ 政府支出乗数は8、租税乗数は2である。
設問2
いま、他の条件を一定として、I + G の値が外生的に5増加し、図中の実線 AA が破線 BB へシフトし、点 F で均衡するものとする。このとき、均衡所得の変化量として、最も適切なものはどれか。
ア 4
イ 10
ウ 25
エ 40
GDPで読み解く問題
色々と書かれていますが、単純化すると、A=C+I+Gにあるように、「需要は消費と投資と政府支出の合計に等しい」ということが書かれています。
この時の総需要は、生産面から見たGDPであり、それは所得の面から見たGDPに等しいですよ、ということが書かれた問題です。
総需要は、消費、投資、政府支出、純輸出の４部から成りますが、今回の問題では純輸出の部分は式に無いので考慮しません。
まずはこのAをA=Yとあるので、Y=C+I+Gと置き換えます。
ここで、C（消費）に関して、C=C0+c(Y-T)という式を思い出す必要があります。消費＝所得に関係なく消費される分＋消費性向（所得から税金を引いた可処分所得）という意味です。
これを代入すると、
Y=Co+cY-cT+I+Gになり、
Y(1-c)=C0-cT+I+G
Y=C0-cT+I+G ÷ (1-c)とできます。
c=0.8でしたから、
Y=(C0-0.8T+I+G) × 5 という式になります。
1/(1-0.8)=5ですから、政府支出に掛けられる数は５になる、ということがまず判明しました。
また、租税部分0.8Tについては、5を掛けると4Tとなるので、租税乗数は4となります。
よって答えはウとなります。
先ほどの計算を思い出しましょう。
Y=(C0-0.8T+I+G) × 5 という式で、I+Gが５になるようです。
Y=(Co-0.8T+5)×5 です。
5×5は25になります。よって答えはウになります。
