第7問 当月の直接材料に関するデータは以下のとおりであった。このとき価格差異として最も適切なものはどれか。
ア 8,000 円の有利差異
イ 8,200 円の有利差異
ウ 9,800 円の不利差異
エ 10,000 円の不利差異
前回の問題から、原価計算の種類として、実際原価と標準原価があるのは、標準原価から実際の原価がどれほど離れているのかを知り、実際の原価が適正なのかを判断するためだと説明した問題が今回のものです。
価格差異というのは、価格面を比べてどれだけの差異があるのか、ということですから、実際の材料投入量に対して、理想と現実の差を調べれば良いわけです。
実際原価では401,800円で、標準原価では410,000円ですから、目安よりも8,200円有利に経営ができているということになります。よって答えはイです。
